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  • 喫煙による医療費の増加


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    企業にとって、従業員が喫煙することのデメリットの1つに、医療費の増加が挙げられます。
    喫煙は健康に多大な悪影響を及ぼし、多くの疾患リスクが高まるため、治療に要する医療費が非喫煙者よりも余分にかかるのです。
    実際に、日本人男女を対象に医療費と喫煙習慣の関連を検討した調査※1では、禁煙した人の年間医療費は非喫煙者より1万円高い、という結果でした。禁煙したのに医療費が高くなったのは、タバコをやめざるを得ない新生物(がん)や糖尿病などの代謝性疾患に罹患したことが原因と考えられます。禁煙した人の医療費が非喫煙者のレベルに戻るには10年を要したことから(図1)、喫煙者が健康を害する前に禁煙させることが、健康面でも経済面でも重要であると言えます。

    図1禁煙した人の年間医療費

    ※1 厚生労働科学研究費補助金(第3次対がん総合戦略研究事業)分担研究報告書 職域における効果的な禁煙支援法の開発と普及のための
    制度に関する研究:平成18年度 [L20091111076]

    喫煙はまた、円滑な業務進行の妨げとなる「長期病欠」のリスクも、非喫煙者の約2倍にまで高めます(図2)。
    企業が禁煙化を進めれば、受動喫煙をなくせるだけでなく、喫煙する従業員は禁煙に踏み切りやすくなります。禁煙できれば疾患リスクは低減するので(「タバコとがんの怖い関係」図2:肺がんの例) 、、病欠や医療費などの問題も改善すると考えられます。

    図2長期病欠リスク(海外データ)

    方法:デンマーク人労働者5,020人を対象に連続8週間以上の長期病欠と喫煙・飲酒・BMIの関連を調査数値は女性(2,440人)におけるリスク
    ※2 1日15本以上喫煙
    ※3 純アルコール量で1週間に168g以上飲酒
    ※4 BMI:18.5~24.9(標準)、、25~29.9(肥満)

    Christensen, K. B. et al.:Ind Health 45(2):348, 2007[L20090910072]より作図


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