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2017-12-18

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金融情報備忘録

金融、株式、外国為替、投資に関する情報の備忘録的ブログ――原油価格の乱高下、株式市場の暴落、世界的企業の破綻、金融システムの崩壊。昨今の世界情勢は、、金融情報抜きには語れません。自分の資産を守り抜くためにも必要な情報を集めます。金融情報を知れば、世界の「今」が見えてくる!



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GDPデフレーター

物価を見る指標としてGDPデフレーターがある。


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前回の話にあったように、GDPには名目と実質がある。

物価を考慮する場合、どの物価で考慮すればいいのだろうか?新聞やニュースで目にする物価として、消費者物価や卸売物価、企業物価などいろいろな物価がある。消費者物価は家計の消費活動を対象に、卸売物価は卸売りを対象にというように、一部の活動に対する物価を見ているだけだ。

そこで一国での物価を見るために、GDPデフレーターという指数を定めている。実質GDPを算出する際にも、このGDPデフレーターが使われている。

算出方法はともかく、GDPデフレーターはその国の物価を表す指標で、これが上昇すれば(プラスになれば)インフレーション、下降すれば(マイナスになれば)デフレーションということになる。これをもって「物価変動」としている。


GDPデフレーターは名目・実質GDPから算出される

GDPデフレーター = 名目GDP / 実質GDP

不思議な現象と思うかもしれない。

前回、「実質GDPは名目GDPから物価の変動を除いて(考慮して)算出する。その際使用される物価変動の指数としてGDPデフレーターを用いる。」という話をした。これは間違いではない。

では、上記等式ではどうだろうか。移項してみるとよく分かる。

実質GDP = 名目GDP / GDPデフレーター

これは、明らかに実質GDPの算出式だが、肝心のGDPデフレータの算出は?また元に戻ってしまう。ある種のパラドックスに陥ったような・・・。

実はGDPデフレーターを計算する以前の話で、名目GDPから実質GDPを計算する方法は実際には別の方法を取っている。計算は複雑になるので 、ここでは基本となる部分だけは押さえておこう。


固定基準年方式と連鎖方式

実質GDPの値が分かれば、そこからGDPデフレーターを求めるのは簡単だ。

現在のGDPデフレーターの算出方法は、連鎖方式というものを採用している。1994年以降、採用された方式で、それまでは固定基準年方式(パーシェ指数)を採用していた。

固定基準年方式には、時間の経過につれて物価の変動を過大あるいは過少に計算してしまうという弱点があった。たとえば家電製品を例に考えてみると、液晶テレビはずいぶんと値段が下がった。価格低下に伴って液晶テレビの販売数量は大幅に増加していると考えられる。そのため、家電製品全体の販売価格を下げ販売数量を上げることになるだろう。もし液晶テレビの価格が年々下がるとすれば、時間が経てば経つほど、物価指数を下げることになる。逆に価格が上昇している商品は、販売数量は減少すると考えられ、物価指数への影響力は低下していくと考えられる。

この弱点を補う算出方式として、現在では連鎖方式が採用されているわけだ。この方式は、前期の指数を基準として当期を計算した指数を掛けていくことで、指数を鎖のように繋いでいくことで求められる。たとえば3年目の物価指数を計算する場合、(1年目の指数)×(1年目を基準に2年目を計算した指数)×(2年目を基準に3年目を計算した指数)のように計算する。このように計算することで、固定基準年方式の弱点を克服しているというわけだ。


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